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TOTO 田村信也社長
TOTO（福岡県北九州市）は、国内住設市場でのリフォーム基盤強化へ新たな策を打ち出した。それが健康ウエルネスビジネス領域への参入。昨年夏に発表した「便スキャン」搭載型便器は、同社がウォシュレットを開発して以来の市場創造、開拓を狙っており、新たな市場開拓の可能性もある。2週連続インタビュー後編の今回は、同社の主力事業である日本住設のリモデル事業の今後と、そのなかでの「便スキャン」の可能性について田村信也社長に話を聞いた。
──日本住設のリモデルはTOTOの主力事業ですが、足元の決算は減収減益です。今後の国内住設市場はどうなっていくと思われますか。
マーケットで新築からリフォームという流れがありましたが、リフォームも長い目で見ると、人口減によってやはりどこかでシュリンクしてくるでしょう。ただシュリンクする、イコール商売が悪くなるということとも違うんですよね。なぜかというと、例えばウォシュレットがもし今現在なかったとしたら、もっとはるかにシュリンクしていますよね。
ウォシュレットというビジネスが発生して、ウォシュレット一体型のトイレもできて、件数は減っていっているけど、リフォームにかける単価は昔に比べてはるかに高くなっています。マーケット自体を大きくするということは、メーカーとしてやるべきことだと思っています。
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