2026年02月09日 公開
マーケティング(1374)
株式会社ベクトルは、同社が設立した「ベクトルショート動画ラボ」にて、全国のさまざまな業界の企業における管理職層（部長クラス以上）を対象に、「ショート動画に関する意識調査」を実施し、結果を公開しました。
普段利用しているSNSは「YouTube/243名」が最多で、次いで「Instagram/176名」「X（旧Twitter）/131名」「Facebook/124名」「TikTok/78名」という結果となりました。
「利用していない」と回答した人はおらず、企業の管理職層においても複数のSNSを日常的に併用している実態が明らかになりました。
TikTok、YouTube、Instagram、X、Facebookのすべてにおいて「毎日利用」が最も多い結果（各プラットフォーム50名以上）となりました。
SNSは企業の管理職層にとっても日常的に接触するメディアであり、ショート動画を含むSNSコンテンツが情報収集や意思決定に影響を与える環境が整っていることがうかがえます。
利用目的としては「趣味・娯楽/220名」が最も多く、「最新ニュースの取得/148名」「業界トレンドの情報収集/81名」が続きました。
SNSはリフレッシュ用途に加え、最新情報や業界動向を把握する場としても活用されており、ビジネス判断に影響を与える可能性がある情報接触の場となっています。
ショート動画については、「よく見る/23.7％」「ときどき見る/33.7％」を合わせると全体の約6割（57.4％）が視聴していることが分かりました。
視聴プラットフォームは「YouTubeショート/157名」が最多で、「Instagramリール/109名」「TikTok/57名」が続きました。
日常的に利用しているSNS内でショート動画を視聴する傾向が強く、BtoBマーケティングにおいてもショート動画活用が有効であることが示唆されます。（有効回答者数266名）
視聴ジャンルは、趣味やグルメなど娯楽以外にも、時事ニュース（72名）、ビジネス（40名）、キャリア（23名）といった分野も一定数視聴されており、短時間で要点を把握できるショート動画が、意思決定者のビジネス情報のインプット手段として評価されていることがうかがえます。
約3人に1人（27.4％）が、ショート動画視聴をきっかけに何らかの行動を起こしており、「商品・サービスの購入」「サービスの利用」など、意思決定者においても具体的な行動につながっていることが明らかになりました。
調査主体：株式会社ベクトル
調査対象者：全国20～69歳男女の管理者層（部長クラス、経営層、代表取締役）
サンプルサイズ：300
調査年月：2025年12月
調査手法：インターネット調査
実査委託先：楽天インサイト株式会社
出典元：株式会社ベクトル
※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。
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